ITとは何か？IT化の意味から企業・業界をざっくり解説【とはサーチ】

ITの意味

ITとは、テキスト・画像・動画・音声などをデジタル情報として扱う技術の総称。Information Technology（インフォメーション・テクノロジー）の略で、日本語では「情報技術」と訳されます。また、IT技術は以下の3つの要素で構成されています。

IT化とは？

よく「業務のIT化」といった言葉を耳にしますが、IT化のメリットとは何でしょう？IT化を一言で表現すると「効率化」と言い換えることができます。

たとえば、紙ベースの本・辞書・マニュアルなどをパソコンに入力してデジタル化（電子化）することで、それらが専有していたスペースを別の用途に有効利用することができます。

さらに、情報を整理・蓄積してデータベース化することにより、膨大な情報の中から目的の情報を簡単に検索することも可能になります。

インターネットの活用

また、インターネットを活用することにより、情報伝達のリアルタイム性を高めることが可能です。ハガキや手紙などを郵便で送った場合どんなに早くても丸一日以上の時間を要しますが、EメールやSNSを使えば数秒で相手に届きます。

この様な形で業務の効率化を進めていくと、初期投資としていくらかの経費がかかったとしても長期的に見れば人件費などのコストを大幅に削減できる可能性が高いのです。

さらに、ソフトウェアを上手く使いこなすことができれば、単純作業や反復作業などの自動化も不可能ではないため、IT化の恩恵を受けない業種は存在しないと言っても過言ではありません。

IT産業

IT産業は「ハードウェア」「ソフトウェア」「通信ネットワーク」の3種類に大別され、別名ハイテク産業とも呼ばれます。また、法的には電気通信事業者に該当し、電気通信事業法の規制対象となります。

一般的に、「ハードウェアはモノづくり」「ソフトウェアは知的生産」「通信ネットワークはインフラ」のイメージで語られることが多いですが、近年はそれぞれの関連性が非常に高くなっており、こうしたステレオタイプ（固定観念）は通用しなくなっているのが実情です。

IT業界

IT革命・ITバブルという言葉が生まれたことからも理解できるように、IT業界は私達の社会に大きな変革をもたらしています。

さらにIT業界にはドッグイヤー（犬は人間の7倍の早さで成長する）という言葉もあり、常に革新的なサービスが生まれる非常に変化の激しい業界でもあります。

近年ではIT業界の中でも特に発展の著しいWeb業界やEC業界のように、○○業界と独立して表現される例が増えてきていて細分化・専門化が進んでいるのも特徴です。

IT業界とWeb業界の違い

就活・転職市場におけるIT業界は、一般的に「B to B」もしくは「B to G」のことを指します。つまり、企業と企業の取引、もしくは企業と官公庁（政府系）との取引です。

一方、Web業界は主に一般消費者つまり個人を対象としたサービスを行う傾向が強く、「B to C」の形態をとるのが通常です。

また、スマートフォンの普及以降、フリマアプリに代表されるような個人間売買プラットフォームを提供する形での「C to C」ビジネスも増加傾向にあります。

さらに、Web業界にはクラウドソーシングを利用して企業から案件を請け負う「Webデザイナー」や「Webライター」といったフリーランスが多いのも特徴です。

IT系フリーランス

IT関係の職業に就く人の中には、ITフリーランスと呼ばれる会社に属さずに個人事業主として独立して働く人たちも存在します。

こうしたフリーランサーは高い専門知識とITスキルを活かし、自宅にいながら業務を行う在宅ワークや、カフェ・ホテルなどを転々としながらリモートワークで活動するノマドワーカーという業態をとるのが一般的です。

また、ブログを元に生計を立てるブロガー、自身のWebサイトで商品を紹介して広告収益を得るアフィリエイター、YouTubeに動画を投稿して報酬を得るユーチューバーなど様々な職業が誕生しています。

さらに、近年では女性に人気のSNSであるインスタグラムを中心に、フォロワーに対しての強い影響力を武器に企業案件を請け負うインフルエンサーという働き方も注目を集めています。

有名なIT企業・IT会社

ITの本場といえばアメリカ（米国）ですが、WindowsOSを開発したマイクロソフトは世界的に有名なIT企業の代表格です。

しかし近年では、検索エンジンのGoogle、iPhoneのApple、ソーシャルメディアのFacebook、通販サイトのAmazonの活躍がめざましく、これら4社を一括りにしてGAFA（ガーファ）と呼ぶシーンも増えてきました。

日本のIT企業

日本で活躍しているIT企業には、No.1ポータルサイトの地位を築きソフトバンクグループとも関係の深い「ヤフー」、日本最大のECサイト「楽天市場」を運営し球団「楽天イーグルス」でも有名な「楽天」が挙げられます。

その他にも、フリマアプリで急成長を遂げる「メルカリ」、アメブロ・AbemaTVで有名な「サイバーエージェント」、「価格.com」「食べログ」などの口コミサイトを複数運営する「カカクコム」なども有名です。

中国のIT企業

中国のIT企業の中でも特に成長著しいのが、BATもしくはBATHと呼ばれるB(Baidu：バイドゥ)・A(Alibaba：アリババ)・T(Tencent：テンセント)・H(Huawei：ファーウェイ)の4社です。

百度（バイドゥ）は検索エンジン、アリババは通販サイト、テンセントはQQ空間・WeChatなどのソーシャルメディア、ファーウェイはスマホ開発および5Gなどの通信ネットワークを主力事業にしています。

韓国のIT企業

韓国のIT企業の中で最も有名なのは、Galaxyシリーズでスマホの世界シェア1位をキープしているサムスン電子（Samsung）です。

2018年には仮想通貨をスマートフォン上で安全に保管するための商標を申請するなど、ブロックチェーン製品や関連サービスにも積極的な姿勢を見せています。

韓国には他にも、日本で8000万人・世界で2億人以上が利用するLINE（ライン）アプリを手がけるNAVER （ネイバー）や、有機ELテレビ・白物家電で有名なLGエレクトロニクスという会社が存在します。

LGはAI（人工知能）を搭載したIoT家電（スマート家電）や自動運転車の開発にも力を入れています。

有名なIT社長

有名なIT社長には、1995年から2017年にかけて実に18回に渡って世界長者番付の首位に輝いたビル・ゲイツ、2018年にそのビルゲイツを抜き人類史上初めて1000億ドル（10兆円）を超える個人資産を築いたジェフ・ベゾス（Amazon CEO）が挙げられます。

この他にも、25歳の時に「世界で最も若い10人の億万長者」に輝いたマーク・ザッカーバーグ（Facebook 創業者）や、中国で1番の富豪の座につきながら2018年に突然の引退発表をしIT界を騒がせたジャック・マー（馬雲：アリババ CEO）なども有名です。

日本のIT社長として最も有名なのは日本一の富豪でソフトバンク創業者の孫正義ですが、その他にも、民間人として初となる月旅行を計画しプライベートでも何かと話題の前澤友作（ZOZOTOWN）、楽天創業者の三木谷浩史の名が挙げられます。

IT社長はなぜ儲かる？

IT企業とその社長が長者番付の常連になって20年ほどが経ちましたが、どうしてこれほどまでに儲かるのか疑問に感じる人も多いでしょう。実はIT企業が儲かるのには3つの明確な理由があります。

理由１） グレーゾーンと利益率

IT企業のビジネスは「革新的な技術」と「斬新なアイデア」の融合により誕生します。

こうしたビジネスモデルの多くは、それまでにあったどの法律やルールにも縛られないグレーゾーンな市場を生み出します。

グレーゾーン市場では情報格差が利益率とダイレクトに結びつくため、非常に大きな利益を生み出します。

理由２） 高いシェアと利益率

WebサービスやSNSに代表されるITサービスの多くはアカウントを作成するだけで誰でも無料で利用することができます。

それは、圧倒的なシェアを獲得しさえすれば収益は後からいくらでもついてくるという、ITならではのビジネスモデルによるところが大きいのです。

こうした収益の多くはユーザーから得た個人情報と広告を高度に組み合わせることで生み出され、コストの低さも相まって高い利益率を実現しているのです。

理由３） タックスヘイブンと税率

さらに、グローバルに展開する巨大IT企業の多くが、タックスヘイヴンと呼ばれる極端に税率の低い国を利用することで他業界では真似のできない節税策を講じています。

これら3つの理由によりIT企業は急成長を遂げ、トップであるIT社長が次々と億万長者の仲間入りを果たしているわけです。

最新のITトレンド

2010年代に入って以降、IT技術とは無縁だった業界にIT化の波が押し寄せています。

以下より紹介するサービスは、既存のジャンル（業種）とITを融合することによって生み出された全く新しいビジネスモデルです。ITの未来、ITの可能性を垣間見ることができるでしょう。

IT×金融

銀行のシステムをオンラインで利用できるネットバンキングはもはや当たり前の時代になりましたが、ITと金融を組み合わせたフィンテックという業界が急拡大しています。

たとえば、プリペイドカードやQRコードを利用した「キャッシュレス決済」、個人が貸し主としてベンチャー企業などに融資する「ソーシャルレンディング」などが挙げられます。

さらに、ビットコインに代表される仮想通貨（デジタル通過）、会計処理や家計簿などをクラウド上で管理できるサービスもフィンテックの一種と考えられます。

IT×小売

スマホの普及によりネットで食品・日用品・ファッション・家具などあらゆるモノを購入するというEC（eコマース）は一般化しましたが、2020年以降の未来ではさらなる進化が期待されています。

2018年1月にはアメリカ・シアトルにて無人コンビニの１号店となる「Amazon Go（アマゾンゴー）」がオープンし話題となりました。

日本でも、サインポスト社がAIによる画像認識技術を利用して商品を識別できる無人レジ「スーパーワンダーレジ（Wonder Register）」を開発し、無人店舗の実現が現実味を帯びてきました。

さらに、社会問題化しているドライバー不足を解決するべく、ドローン・自動配達ロボット（Scout）・自動運転車（ロボネコヤマト）などを利用した無人宅配サービス計画が着々と進行中です。

IT×車

ITとの融合、特にAIの発展に連動する形で急速に発展を遂げているのが自動運転車です。

アルファベット傘下でGoogle系列のウェイモは2018年に自動運転カーによる配車サービスをすでに開始していて、将来的には無人タクシーの実現を目指しています。

また、使用していないスキマ時間を利用して自家用車を貸し出すカーシェアリングや、スマホアプリで簡単にタクシーを呼べる配車サービス（Uberで有名）、相乗りをすることで料金をワリカンにできるライドシェアなども広がりを見せています。

IT×不動産

もともとはリゾート地の別荘を貸し出したり海外でのホームステイのような形態が一般的であった民泊にも、IT化の影響は訪れています。

直接カギの受け渡しをしなくてもスマホ一つで解錠できるスマートロックなどの普及により、Airbnb（エアビーアンドビー）に代表されるIT系民泊サービスが登場しました。

また、FacebookなどSNS上の人間関係をリアル世界に発展させた「シェアハウス」や「コワーキングスペース」といったサービスもIT革命以前では考えられなかった全く新しい仕組みです。

IT×定額制

定額制サービスといえば、古くは雑誌や新聞の定期購読ぐらいしか目にしませんでしたが、ITの発達によりサブスクリプション方式（通称：サブスク）と呼ばれる定額制ビジネスが続々と誕生しています。

たとえば、Netflix・Huluなどの動画配信サービス、Spotifyなどの音楽ストリーミングサービスは有名どころですが、その他にも、マンガ・雑誌の読み放題、洋服やバッグ・ブランド物の借り放題、1ヶ月分のワイシャツとクリーニングがセットになった定額制サービスなどが登場しています。

さらに、月額15000円で本格フレンチ料理が何度でも食べ放題になる「プロヴィジョン」、ベンツ・BMWなどの高級車が月額3万円で乗り換え放題になる「NOREL」など、サブスクの波はリアル店舗にも広がっています。